2002年に「月の土地」を買った話

どこで知ったのかは忘れましたが、2002年に「月の土地」を買いました。「変なものが売ってる」とワクワクし、ネタとして購入したような気がします。確か、1エーカー単位で受け付けていたはず。

そのうち、「あぁ、そんなのあったね」と言われるタイプの商品だと思っていたので、今でも売られているのを知ったときは、軽く驚きました。

上の写真は、購入後に送られてきた郵便物に貼られていたシールですが、書かれている内容は当時のものなので、現在の「Lunar Embassy」とは違います。

あとは、送付状的な「Dear Property owner」という書類です。上記の内容は、そこに書かれていたものになります。

この書類に「アメリカ本社では、20年前から販売を初め、すでに全世界で100万人を超える人たちがオーナーとなっています」と書かれているので、この十数年で30万人くらいに売れたようです。現在の「Lunar Embassy」のサイトに、現在全世界175ヶ国、約130万人の「月の土地」の所有者がいるとあるので。

ほかに、販売予定の商品も書かれていて、それは次のようなものになります。火星・金星・木星の衛星イオの土地、月のパスポート・IDカード、エイリアンテストキット（パーティグッズ）、"The Galactic Government Flag"（銀河政府の旗）、その他LunarEmbassyオリジナルグッズ。

そもそも、この会社が月の土地を売り出したのは、デニス・ホープ氏が宇宙に関する法律を調べたところ、1967年に発効した宇宙条約（月その他の天体を含む宇宙空間の探査及び利用における国家活動を律する原則に関する条約）しかないと知ったからです。

内容的には、宇宙空間の調査は国際法に従って、全人類が自由に行えるといったもの。領有権に関しては、いずれの国家も主張できないとなっています。「国家」と制限しているので、「個人」に関する記述はありません。そこに目を付けたわけです。

土地販売を実行に移すため、氏がサンフランシスコの行政機関に出向き、所有権の申し立てを行ったところ、正式に受理されたのが1980年。その後、月の権利宣言書を作成し、国連、アメリカ合衆国政府、旧ソビエト連邦に提出し、地球圏外の不動産業を始めました。

しかし、1984年に発効された「月その他の天体における国家活動を律する協定（通称・月協定）」では、月の表面や地下にある天然資源の所有について、「いかなる国家・機関・団体・個人にも所有されない」となっています。

じゃあ……となりますが、この協定の批准国は13ヵ国しかありません。オーストラリア、オーストリア、ベルギー、チリ、カザフスタン、メキシコ、モロッコ、オランダ、パキスタン、ペルー、フィリピン、ウルグアイ、レバノンの13ヵ国なので、他の国は「知らねぇ～よ」となります。

ハッキリ言って、先の国々の大半は宇宙開発に無縁なので、批准してもしなくても関係ないような……。「俺らが宇宙開発できないうちに、月とか独占されても嫌」という気持ちは、理解できますけど。

夜空に輝く月を見て、「あそこに、俺の土地があるんだぜ」と言えるネタ。それが私にとっての月の土地でした。今の値段は2,700円ですが、当時も同じくらいした気がします。ネタの為に、1回分の飲み代を使った感じでしょうか。

ぶっちゃけ、月に行くこともないでしょうし、その領有権が問題になる時代まで生きちゃいないはず。なので、月の土地にロマンを感じられるかが、購入の分かれ目。販売サイトには「お客様の声」コーナーもあるので、どんな人が買っているのか気になる人は、見に行ってみるのもいいかも。